未来指向のKPIがインサイドセールスを変える──結果につながる設計思考

インサイドセールスにおいて「KPI」と聞くと、アポ数や架電件数といった“目の前の数字”が思い浮かびがちです。ですが、ただ数を追うだけでは成果にはつながりません。本当に大切なのは、未来にどうつなげたいかという視点を持ってKPIを設計することです。
本記事では、未来を見据えたKPIがどのようにインサイドセールスを変え、チームの成果を最大化するのかを解説します。

執筆者略歴

株式会社エグゼクティブ 代表取締役 内山 隆
大学卒業後、東証向けソフトウェア開発を行う東京証券取引所関連のIT企業に入社。収益の柱である東証からの売上とは別に、2本目の大きな収益の柱を作るべく、販路が全くない状態で新規開拓営業を開始。パンフレット1枚を武器に、一部上場企業など未取引の企業から億単位の受注を獲得する。
約4年間で新たな収益の柱を築いた後、2002年1月、住まいのアパートの台所を本社として、 BtoB提案型商材専門の営業アウトソーシング会社「株式会社エグゼクティブ」を設立。
「俺たちを雇ってくれないか?」というキャッチコピーでゼロから市場を開拓。 創業以来、20年以上にわたり約6,000社と商談を重ね、IT、販促、人材開発、コンサルティング商材で、1,000社を超える企業から営業活動を受託。
営業アウトソーシングが一般的な業界用語になるまで市場を成長させた。依然としてBtoB提案型商材の営業難易度は高く、また近年の人手不足により営業人材の確保が難しい状況において、営業活動の「特効薬」となるべく、第一線で商談を行い続けている。

1. KPIは「未来を描く設計図」

KPIは単なる「目標値」ではなく、未来の成果を描く設計図です。
目の前の数字だけを追うのではなく、「半年後にどんな顧客と商談を生みたいのか」「どんな関係性を育てていきたいのか」といった未来像をまず描きます。そのうえで、逆に今やるべき行動を落とし込んでいく。これが未来指向型KPIの出発点です。
たとえば「半年後に◯件の新規商談を創出する」というゴールを描いたなら、そこに至るまでに必要なアプローチ数やナーチャリングの接点を逆算して設計します。結果的に、日々の電話やメールの数値も意味を持ったアクションへと変わるのです。

2. 未来指向がもたらす「打席数」と「質」の両立

未来を見据えたKPI設計をすると、単に打席数を増やすだけではなく、打席の質にも目が向きます。
たとえば「見込み度の高い顧客との商談を増やす」未来を設定した場合、ターゲットリストの精度を高めることや、関係性の育成に時間を使うことがKPIに組み込まれます。これにより、量をこなすことと、成果につながる質の高い接点づくりが両立するのです。

3. KPIはチームの未来共有ツール

未来指向で設計されたKPIは、チームの共通言語としても機能します。
「なぜこの架電数を追うのか」「なぜ今この顧客を優先するのか」といった背景が共有されることで、数字を追う意味が明確になります。結果としてメンバーの納得感が高まり、日々の行動にも主体性が生まれやすくなるのです。

4. まとめ

未来を見据えたKPI設計は、インサイドセールスを単なる“数のゲーム”から“成果を生み出す仕組み”へと変えていきます。目の前の数字を追うのではなく、まず未来を描き、その未来から今やるべきことを設計する。これが、営業成果を飛躍的に伸ばすための、新しいKPI思考です。

〈当社の特徴〉
1.アポイント獲得や商談実施への成果報酬型の料金体系
2.60%が1年以上契約する常連クライアント
3.メンバーの半数以上が5年以上の在籍、最長は20年。全員正社員。
4.既存顧客へのアンケートでは「営業品質が高い」「社内教育が徹底されている」との評価

執筆者情報 <プロフィール>

株式会社エグゼクティブ 代表取締役 内山 隆
大学卒業後、東証向けソフトウェア開発を行う東京証券取引所関連のIT企業に入社。収益の柱である東証からの売上とは別に、2本目の大きな収益の柱を作るべく、販路が全くない状態で新規開拓営業を開始。パンフレット1枚を武器に、一部上場企業など未取引の企業から億単位の受注を獲得する。
約4年間で新たな収益の柱を築いた後、2002年1月、住まいのアパートの台所を本社として、 BtoB提案型商材専門の営業アウトソーシング会社「株式会社エグゼクティブ」を設立。
「俺たちを雇ってくれないか?」というキャッチコピーでゼロから市場を開拓。 創業以来、20年以上にわたり約6,000社と商談を重ね、IT、販促、人材開発、コンサルティング商材で、1,000社を超える企業から営業活動を受託。
営業アウトソーシングが一般的な業界用語になるまで市場を成長させた。依然としてBtoB提案型商材の営業難易度は高く、また近年の人手不足により営業人材の確保が難しい状況において、営業活動の「特効薬」となるべく、第一線で商談を行い続けている。


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